米疾病対策センター（ＣＤＣ）の肥満に関するフォーラムが先週、ワシントンで開かれ、２０３０年には米国人の４２％が肥満になるとの見通しが示された（現在は３６％）。「脱肥満」が声高に叫ばれて久しいのに、なぜ肥満は減らないのか。個人の意志が弱いからか。暮らしの環境がそうしているのか。きょうのテーマは「それでも太るのはなぜ？」とした。
４２％が肥満
「大人の３人に１人が肥満」と米国ではよく言われる。体格指数（ＢＭＩ）＝体重（ｋｇ）を身長（ｍ）の２乗で割った数字＝が「３０」以上の人は７８００万人。デューク大（ノースカロライナ州）の研究者らによると、２０３０年には、「３０」以上の人はいまより３２００万人増え、全体の４２％に達する。米国での肥満は１９８０、９０年代に急増した。そのころの勢いが続けば、５０％を上回っていたところで、「増加傾向が鈍った」と言えなくもないらしいのだが、増えていることに変わりはない。
一方、ＢＭＩが「４０」以上の極端な肥満の人は現在の６％から、２０３０年には１１％に増える。「４０」以上は、身長１６５センチだと１１０キロである。肥満は糖尿病や心臓病の原因の一つとなる。肥満の人、極端な肥満の人の増加に伴い、今後２０年間で、医療費は５５００億ドル（約４４兆円）の負担増になるという。デューク大の研究者は「肥満の割合が増えなければ、それだけ節約できるのだ」と訴えた。
意志の弱さは業界の言い訳
医療問題で政府に助言を行う米医学研究所（ＩＯＭ）は、４７８ページに及ぶ肥満解消のための提言をまとめ、これをもとにフォーラムで討論会を開いた。ロイター通信によると、この提言は、肥満を個人の意志の弱さのせいにしてはならないと強調している。「意志の弱さ」は食品業界などが規制を逃れようとするときの言い訳。砂糖入り飲料への課税（ソーダ税）を導入し値段が上がっても、太る人はがまんできずに飲むというものだ。提言は、業界が反発する施策も積極的に行うべきだといっているのだ。
ＩＯＭの研究者は「米国民は何年も、食べ過ぎるな、体を動かせ、などのアドバイスを聞かされ、その間も肥満した。これらのアドバイスが間違っていたわけではない。ではなぜ、太るのか。肥満しやすい環境の中で暮らしているからだ」と指摘した。また、討論会の参加者は「一つの施策では、肥満は解消されない。太りにくい環境づくりが必要」と話した。
歩きたくても歩けない
「太りにくい環境づくり」としてはたとえば、歩道の整備がある。歩いて行くことができる距離でも、安全な歩道がなければ車を利用する。１９７７年には、５～１５歳の子供の２０％が徒歩で通学していたが、２００１年には１２．５％に減った。宅地開発などの際、優遇税制で歩道や自転車専用レーンの建設を促すべきだという。
一方、運動は毎日するべきだが、体育の授業が毎日あるのは、小学校の４％、中学校の８％、高校の２％に過ぎない。砂糖入り飲料を遠ざけた学校は多いけれども、それだけでは不十分で、児童・生徒には毎日６０分以上の運動をさせるべきだという。
フォーラムではこのほか、過去１０年間、女性の肥満の割合はほぼ横ばいで、増加しているのは男性であることが指摘された。高所得の男性が目立つが、理由は分からないという。また、肥満の増加が止まらない理由の一つとして、人口の高齢化が挙げられた。肥満は４５～６４歳に多く、この年代が増えれば当然、肥満の割合も高まるというのだ。
（出展： ｍｓｎ産経ニュース 内畠嗣雅）